新型 コロナ ウイルス ワクチン 日本。 新型コロナ 急がれる医薬品開発-抗ウイルス薬やワクチンが、なかなかできないのはなぜ?

日本の新型コロナ死者数の少なさは、BCG接種が関係?:朝日新聞デジタル

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INDEX• 治療薬 開発中のCOVID-19治療薬は、ウイルスの増殖を抑える抗ウイルス薬と、重症化によって生じる「サイトカインストーム」や「急性呼吸窮迫症候群(ARDS)」を改善する薬剤に分けられます。 いずれも既存薬を転用するアプローチが先行していますが、COVID-19向けに新たな薬剤を開発する動きもあります。 このうちレムデシビルは、5月7日に日本で新型コロナウイルス感染症治療薬として承認されました(製品名・ベクルリー)。 米国ではFDA(食品医薬品局)が同月1日に緊急使用許可を出しています。 レムデシビル(米ギリアド) レムデシビルはもともとエボラ出血熱の治療薬として開発されていた抗ウイルス薬。 コロナウイルスを含む一本鎖RNAウイルスに抗ウイルス活性を示すことが明らかになっており、COVID-19の治療薬として最も有望視されている薬剤の1つです。 米FDA(食品医薬品局)は5月1日、レムデシビルについて、COVID-19の重症入院患者を対象に緊急時使用許可を与えました。 許可の根拠となったのは、米国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)主導で中等症から重症の患者を対象に行われた臨床第3相(P3)試験と、ギリアドが行っている重症患者対象のP3試験。 日本では、FDAによる使用許可を受けて特例承認を適用する方針が示され、ギリアドが5月4日に承認申請。 同7日に開かれた厚生労働省の薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会が特例承認を了承し、厚労省は即日承認しました。 ギリアドは2本のP3試験を行っており、4月末に公表された重症患者対象の試験の主要結果(対象患者約6000人のうち397人分の解析結果)では、5日間の投与で10日間投与と同等の効果が得られる可能性が示されました。 中等症患者1600人を対象としたもう1本の試験は、6月1日に初期の結果(584人分の解析結果)が発表。 レムデシビルを5日間投与した患者は、標準治療のみの患者に比べて投与11日目に臨床症状の改善が見られた患者の割合が有意に高かった一方、10日間投与した患者と標準治療のみの患者では有意差はありませんでした。 ファビピラビル(富士フイルム富山化学) ファビピラビルは2014年に日本で承認された抗インフルエンザウイルス薬。 新型インフルエンザが発生した場合にしか使用できないため、市場には流通していませんが、新型インフルエンザに備えて国が備蓄しています。 ファビピラビルは、インフルエンザウイルスの遺伝子複製酵素であるRNAポリメラーゼを阻害することでウイルスの増殖を抑制する薬剤。 COVID-19を引き起こす新型コロナウイルスもインフルエンザウイルスと同じRNAウイルスであることから、効果を示す可能性があると期待されています。 ただし、動物実験で催奇形性が確認されているため、妊婦や妊娠している可能性がある人には使うことができず、妊娠する可能性がある場合は男女ともに避妊を確実に行う必要があります。 日本では、富士フイルム富山化学が3月にCOVID-19を対象にP3試験を開始。 臨床試験登録サイトに掲載されている情報によると、対象は重篤でない肺炎を発症したCOVID-19患者約100人で、肺炎の標準治療にファビピラビルを追加した場合の効果を検証しています。 米国でも4月からP2試験が進行中です。 藤田医科大は5月26日、COVID-19患者にファビピラビルを投与した観察研究の中間報告(同月15日現在)を日本感染症学会のホームページで公開しました。 観察研究には同日時点で全国407医療機関から2158人の患者が登録。 中間報告では「軽症患者に投与された場合にはほとんどが回復している一方、重症患者では治療経過が思わしくないことも多いことが読み取れる」としていますが、比較試験ではなく、COVID-19は軽症のまま自然に治ることも多いことから、「慎重に結果を解釈することが必要だ」としています。 シクレソニド(帝人ファーマ) シクレソニドは、日本では2007年に気管支喘息治療薬として承認された吸入ステロイド薬。 国立感染症研究所による実験で強いウイルス活性を持つことが示され、実際に患者に投与したところ肺炎が改善した症例も報告されています。 国内では、無症候または軽症のCOVID-19患者を対象に、対症療法と肺炎の発症または増悪の割合を比較する多施設共同の臨床試験が国立国際医療研究センターを中心に行われています。 その他 タンパク分解酵素阻害薬ナファモスタットや同カモスタットは、COVID-19の原因ウイルスであるSARS-CoV-2の細胞内への侵入を阻止する可能性があるとされ、日本では東京大付属病院などでファビピラビルとナファモスタットの併用療法を検討する臨床研究が進行中です。 ナファモスタットをめぐっては、先発医薬品「フサン」の製造販売元である日医工に、第一三共、東京大、理化学研究所を加えた4者が、共同で吸入製剤の開発に着手。 7月から非臨床試験を始め、来年3月までの臨床試験開始を目指しています。 カモスタットの先発医薬品「フオイパン」を製造販売する小野薬品も、6月5日からCOVID-19を対象とした臨床試験を開始しました。 腸管糞線虫症と疥癬の治療薬として承認されている駆虫薬イベルメクチン(MSDの「ストロメクトール」)もウイルスの増殖を阻害する可能性があるとされており、日本では北里大病院が医師主導治験の実施を検討しています。 同じく治療薬候補として注目された抗マラリア薬のクロロキンとヒドロキシクロロキンも、治療効果が乏しいとして米FDAが緊急使用許可を取り消し、WHO(世界保健機関)も臨床試験を中止すると発表しました。 重症患者に対する治療薬 COVID-19が重症化すると、サイトカインストームと呼ばれる過剰な免疫反応に重篤な臓器障害を起こしたり、急性呼吸窮迫症候群(ARDS)という重度の呼吸不全を起こしたりすることが知られています。 こうした重症患者に対する治療薬としては、サイトカインの一種であるIL-6(インターロイキン-6)の働きを抑える抗体医薬や、サイトカインによる刺激を伝えるJAK(ヤヌスキナーゼ)を阻害する薬剤が候補に挙げられています。 抗IL-6受容体抗体 スイス・ロシュは4月から、中外製薬が創製した抗IL-6受容体抗体トシリズマブ(製品名「アクテムラ」)のP3試験を米国、カナダ、欧州などで開始。 レムデシビルとの併用療法を評価するP3試験も近く始まる予定です。 国内では中外がP3試験を始めており、年内の承認申請を目指しています。 JAK阻害薬 JAK阻害薬では、関節リウマチ治療薬バリシチニブ(米イーライリリーの「オルミエント」)が米NIAID主導のアダプティブデザイン試験の一部として臨床試験を開始。 試験は今後、欧州やアジアなどの施設にも拡大される予定で、6月ごろに結果が得られる見通しです。 日本では、国立国際医療研究センターでレムデシビルとの併用療法を評価する臨床研究が行われています。 JAK阻害薬ではこのほか、トファシチニブ(米ファイザーの「ゼルヤンツ」)も欧州で医師主導臨床試験が行われているほか、スイス・ノバルティスも骨髄線維症などの適応で承認されているルキソリチニブ(製品名「ジャカビ」)のP3試験を準備していることを明らかにしています。 日本新薬は、骨髄線維症を対象に開発中のJAK阻害薬NS-018をCOVID-19による重症肺炎やARDSの治療薬に転用することを検討。 同社は、肺動脈性肺高血圧症治療薬セレキシパグ(製品名「ウプトラビ」)をCOVI-D19で生じる血栓症の治療薬として開発することも検討しています。 その他 エーザイは、かつて重症敗血症を対象に開発していたものの、P3試験で主要評価項目を達成できずに開発を中止したTLR4拮抗薬エリトランの国際共同治験を6月に開始する予定。 サイトカイン産生の最上流に位置するTLR4(Toll様受容体4)の活性化を阻害することで、サイトカインストームの抑制を狙います。 米メディシノバは、多発性硬化症などで開発中のイブジラスト(日本では杏林製薬が脳血管障害・気管支喘息改善薬「ケタス」として販売)について、米イェール大と共同でCOVID-19によるARDSを対象とした臨床試験を始めました。 米アサシスとヘリオスは体性幹細胞によるCOVID-19由来ARDS治療の臨床試験を日米で行っています。 イーライリリーは、がんなどを対象に開発中の抗アンジオポエチン2(Ang2)抗体LY3127804について、ARDSを発症するリスクの高いCOVID-19入院患者を対象とするP2試験を開始。 Ang2はARDSを呈する患者で増加することがわかっており、試験ではAng2を阻害することでARDSの発症や人工呼吸器の使用を減らせるかどうかを検証しています。 英アストラゼネカは海外で白血病治療薬として承認されているBTK(ブルトン型キナーゼ)阻害薬アカラブルチニブの臨床試験を実施中。 このほかにも、糖尿病治療薬のSGLT-2阻害薬ダパグリフロジン(製品名「フォシーガ」)について、米セントルーク・ミッドアメリカ・ハートインスティチュートと臓器不全などの重度の合併症を発症する危険性のある患者を対象としたP3試験を行っています。 新規薬剤の開発 既存薬を転用するアプローチで治療薬の開発が進む一方で、新規の薬剤を開発しようとする動きも広がっています。 武田薬品工業は、米CSLベーリングなど血漿分画製剤を手掛ける海外の製薬企業9社と提携し、原因ウイルスSARS-CoV-2に対する高度免疫グロブリン製剤の開発を進めています。 10社は、原料となる血漿の採取から臨床試験の企画・実施、製造まで幅広く協力し、ノーブランドの抗SARS-CoV-2高度免疫グロブリン製剤を共同で開発・供給する計画。 今夏にも、NIAIDと協力して成人患者を対象としたグローバル試験を始める予定です。 イーライリリーは6月1日から、カナダのアブセレラと共同開発しているSARS-CoV-2に対する抗体医薬「LY-CoV555」のP1試験を米国で開始しました。 LY-CoV555はCOVID-19の回復者の血液から同定された抗体で、試験結果は6月中に明らかになる見通し。 リリーは中国・上海のジュンシー・バイオサイエンシズとも抗体医薬の開発で提携しており、こちらも6月8日からP1試験が始まりました(開発コードは「JS016」)。 リリーはLY-CoV555とJS016の併用(カクテル)も検討しています。 リジェネロンも6月11日から、2つの中和抗体を混合したカクテル抗体「REGI-COV2」の臨床試験を開始。 米ビル・バイオテクノロジーは2つの抗ウイルス抗体(VIR-7831とVIR-7832)の開発で英グラクソ・スミスクライン(GSK)と提携し、今夏にP2試験を始める予定です。 米アッヴィは、米ハーバーバイオメドやオランダ・ユトレヒト大などと抗体医薬の開発で提携しています。 ビルは米アルナイラム・ファーマシューティカルズと共同でSARS-CoV-2を標的とするsiRNA核酸医薬も開発しており、開発候補として吸入型のsiRNA「VIR-2703(ALN-COV)」を特定。 今年の末をメドに臨床試験を始める見込みです。 今年5月、国産初の核酸医薬となるデュシェンヌ型筋ジストロフィー治療薬「ビルテプソ」(ビルトラルセン)を発売した日本新薬も、新型コロナウイルスに対する核酸医薬の開発を検討。 バイオベンチャーのボナックもCOVID-19向け核酸医薬の研究を進めています。 米メルクは米リッジバック・バイオセラピューティクスと提携し、同社が開発した抗ウイルス薬「EIDD-2801」のP1試験を米国と英国で実施中。 ファイザーはSARS-CoV-2に対する抗ウイルス活性を示すプロテアーゼ阻害薬候補を特定しており、今年7~9月期にも臨床試験を始める予定です。 塩野義製薬も北海道大との共同研究でCOVID-19に対する抗ウイルス薬の候補を特定。 今年度中の臨床試験開始を目指して研究を進めています。 ワクチン 感染を予防するワクチンの開発も進んでいます。 このほかに128のワクチンが前臨床の段階にあります。 モデルナのmRNA-1237もP2試験が始まっており、7月にはP3試験を始める予定です。 一方、感染の拡大が落ち着いてきたことで、ワクチンの有効性を検証するのは難しくなっています。 ワクチン開発には欧米の大手製薬企業も続々と名乗りを上げています。 米メルクは5月26日、オーストリアのテミスを買収し、COVID-19ワクチンの開発に乗り出すと発表しました。 買収で獲得するのは、麻疹ウイルスベクターを使ったワクチンで、今年後半に臨床試験を開始する予定。 メルクは非営利国際組織「国際エイズワクチン推進機構」(IAVI)とも協業し、IAVIが開発中のCOVID-19ワクチンの実用化を共同で進めます。 こちらのワクチンも今年後半に臨床試験に入る予定です。 米ジョンソン・エンド・ジョンソンは、開発中のワクチン「Ad26. サノフィとグラクソ・スミスクラインは、共同開発中のワクチンについて今年後半にP1試験を開始し、来年後半に開発を完了させることを目指しています。 両社のワクチンは、サノフィの組み換えDNA技術に基づくSタンパク質抗原とGSKのアジュバントを組み合わせたもの。 サノフィは米トランスレート・バイオともmRNAワクチンの開発で提携しており、GSKも抗ウイルス抗の開発で提携するビル・バイオテクノロジーズとワクチン開発でも協力しています。 アンジェス、田辺三菱、塩野義などが開発 日本企業では、アンジェスと大阪大がDNAワクチンを共同で開発中。 タカラバイオが製造面で協力し、化学大手のダイセルが有効性を高めるための新規投与デバイス技術を提供。 現在は非臨床試験を実施中で、最短で7月の臨床試験開始を目指しています。 田辺三菱製薬もワクチン開発に乗り出しています。 カナダ子会社のメディカゴが植物由来ウイルス様粒子を使ったCOVID-19向けワクチンを開発中。 非臨床試験の中間結果で良好な結果が得られたことを明らかにしており、8月までに臨床試験を開始するために規制当局と協議しています。 順調に進めば、臨床試験は来年11月に終了する予定です。 塩野義製薬は、グループ会社のUMNファーマで組換えタンパクワクチンの開発を進めており、年内の臨床試験開始に向けて厚生労働省などと協議を進めています。 KMバイオロジクスも不活化ワクチンの開発に着手しており、年度内の非臨床試験終了が目標。 アイロムグループのIDファーマはセンダイウイルスベクターを使ったワクチンを開発中で、9月にも臨床試験を開始する考えです。 第一三共は、mRNAワクチンの臨床試験を来年3月ごろに始めることを目指しています。

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新型コロナウイルスのワクチンは、いつできる? ──基礎から最新事例まで「知っておくべきこと」

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point• 新型コロナウイルスに感染した日本人の免疫反応は、既に同種のウイルスに感染済みのパターンを示した• 日本人に免疫学習をさせたのは風邪コロナウイルスだった可能性がある• 感染症の発生源から遠く離れた地域の生物は、感染症に耐性がない 世界各地で感染を広げているですが、国によって感染者の増加率や死亡率に大きな差があることがわかってきました。 これらの差は国による検疫の違いの他に、ウイルスそのものが変異して引き起こされた可能性がで示唆されています。 しかし今回、東京大学などの研究者たちによって日本人の免疫反応が詳しく調べられた結果、 日本人には新型コロナウイルスに対する免疫が一部存在していることが示唆されました。 これらの免疫力は、2003年のSARS発生後もコロナウイルス(弱毒化したもの)が断続的に東アジアで発生しており、東アジア人の間に風土病として流行することで獲得されていたとのこと。 もし今回の研究結果が事実ならば、風土病となったコロナウイルスが、日本人に新型コロナウイルスと戦うための免疫学習の機会をあらかじめ与えててくれたことになり、日本における低い死亡者の説明になります。 では風邪コロナウイルスは、どのようにして日本人に免疫を与えていたのでしょうか? 即応抗体(IgM)と専門抗体(IgG) Credit: ウイルスに感染すると、人間の体はウイルスを排除するための抗体が生産されます。 私達が細菌やウイルスに感染したときに 最初に生産される抗体が「IgM抗体」で、早期対応のための幅広いウイルス認識力を持っています。 また、IgM抗体によってある程度ウイルスの認識が進むと、 対象となるウイルスの排除に特化した「IgG抗体」が作られます。 IgG抗体は感染を排除した後も残り続けるため、再度ウイルスが侵入したときに素早くIgG抗体が増殖でき、2回目の感染を防止します。 Credit: そのため、上の図のように、IgM抗体とIgG抗体のどちらが多いかを調べることで、患者が似たようなウイルスに感染した経験があるかどうかの調査が可能になります。 もし日本人が新型コロナウイルスに対して免疫力を持っていた場合、IgM抗体とIgG抗体の増加パターンは上の図の右側のように、IgG抗体の増加のほうが先に高くなるはずです。 では、実際の調査結果をみてみましょう。 日本人は新型コロナウイルスに対して免疫がある? 日本人の感染者は学習の結果である「IgG抗体」を新型コロナウイルスに対して素早く使用できた。 Zoomにて放映された資料の一部。 図が示す通り、 日本人の感染者の多くが即応型のIgM抗体より先に、学習によって生まれるIgG抗体を多く生産していました。 このことは、日本人の多くが新型コロナウイルスに対する免疫学習を、既に行っていたことを意味します。 また今回の研究では、IgM抗体の生産が緩やかな場合には、重症化しにくいことが明らかになりました。 重症化はウイルスによる直接的な細胞の破壊ではなく、免疫の過剰反応が原因として知られています。 感染の初期において、広範な影響力を持つIgM抗体よりも、専門化されたIgG抗体が多く生産されることで、免疫も過剰応答を避けることができると考えられます。 また、2003年にSARSウイルスが発生した以降も、東アジア地域では断続的にコロナウイルスの発生が続いていた可能性も言及しています。 そしてこれらの未確認のコロナウイルスが、東アジア人の多くに「先行して風邪として感染」した結果、新型コロナウイルスに対する免疫力が獲得されたと結論づけているのです。 未知の風邪コロナがワクチンになっていた可能性 検疫体制の違いだけで死亡率が116倍も開くとは考えにくい。 中国のでは、 新型コロナウイルスに感染した経歴のない人間の34%に、新型コロナウイルスを認識する抗体の生産能力があることがわかりました。 この抗体は、新型コロナウイルスが発生するより前の2015年から2018年に得られた血液サンプルにも存在しており、この抗体が新型コロナウイルス以外のウイルス(おそらく風邪コロナウイルス)によってもたらされた可能性を示唆しています。 このころから中国の研究者は、既存の風邪コロナウイルスによって新型コロナウイルスに対する免疫力が人間に付加されたと主張していました。 日本と中国の結論は多くの点で一致しており「断続的に発生する弱毒化したSARS(日本の説)」または「古くからの風邪コロナウイルス(中国の説)」といった他のコロナウイルスからの感染が、新型コロナウイルスに対する、一種のワクチンとなったとしています。 この事実は、風土病に対する一般的な認識と同様です。 すなわち、 感染症の発生地域の人間・動物・植物には、何らかの耐性があるのに対して、遠く離れた地域の生物には免疫がないとするものです。 かつてのペストのように、元々はアジアの病気であったものがヨーロッパやアメリカに広ると、被害がより大きくなる傾向があります。 国の検疫対応、変異したウイルスの型、そして今回明らかになった他のコロナウイルスによる事前の免疫学習。 新型コロナウイルスの流行の原因は様々であり、現状ではどれが決定的な原因かはわかりません。 しかしウイルスの情報が増えれば増えるほど、解決への道も開けていくでしょう。 研究内容は東京大学 先端科学技術研究センター の川村猛氏らによってまとめられ、5月15日にZOOMウェビナーで先行発表された後に、世界五大医学雑誌の一つである「The Lancet」に投稿済みです。

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日本が新型コロナウイルスの分離に成功 ワクチン開発へ一歩前進

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(星良孝:ステラ・メディックス代表取締役/編集者 獣医師) 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染者の報告数は減少傾向にあり、全国的に緊急事態宣言も解除された。 そして、いやがおうにも人々の視線は今後の感染第2波、第3波に向く。 ウイルス制圧に持ち込めるか。 その意味で国際的にもワクチン開発への関心が高まっている。 一部で話題になっているが、海外でバイオテクノロジーのイラストを販売するウェブサイト「bio render」には、新型コロナウイルス感染症のワクチンと治療薬の開発案件がずらりと一覧になっている(ページは)。 医薬系企業にも関心の高いテーマゆえに多くの関心を集めているようだ。 これによるとワクチンで100件以上、治療薬も200件以上の開発案件が並ぶ。 報道を追っても同様な水準のワクチン開発が紹介されている。 それだけウイルス制圧に向けて、世界中の製薬企業がしのぎを削っているということだろう。 早いところでは、英アストラゼネカがオックスフォード大学の開発したワクチンの出荷を今年9月にも開始するとこのたび発表した。 各国政府や国際機関と協調してワクチンの使用を広げる交渉も進めている。 ワクチン開発に1年や2年かかると指摘される現状を考えると、かなりの開発スピードである。 もっとも、ワクチンを世に送り出せば、ウイルスが制圧され、感染が終息するというわけではない。 専門家が気にしているのは安全性と有効性だ。 たびたびで恐縮だが、筆者は獣医師資格を持っている。 その立場から獣医の考えを代弁すると、獣医は「動物にもコロナウイルスがあり、動物のコロナにはワクチンがある。 その知見から生かされるものもあるのではないか」と思っているはずだ。 とはいえ、コロナの研究に当たっているわけではないから、はっきりと人のコロナにどんな示唆があるのかは言いづらいと考え込んでいるのではないだろうか。 そこで今回、動物のコロナワクチンについて、最近までの研究も踏まえて、動物コロナワクチンの開発から見える、これからの新型コロナワクチン開発の課題について書きたいと思う。 獣医領域でウイルス研究に長く従事してきた北里大学名誉教授で、前獣医学教授(獣医感染症学)の宝達勉氏からも見解を聞くことができたので、その見解もご紹介しようと思う。 動物のコロナワクチン開発を見ることで、新型コロナウイルスに対するワクチンの課題も少しは見えてくるのではないかと考えている。 豚や犬のコロナウイルスにはワクチンがある そもそもウイルス感染を予防するためのワクチンには、大きく2つの種類がある。 一つは、病原体の病原性を弱めた上で、人の免疫を引き出すワクチンとして使う「生ワクチン」と呼ばれるタイプのワクチンだ。 ウイルスに感染させた細胞を何代にもわたって培養し、病原性を弱めるといった方法で作り出す。 例えば、結核のワクチンである「BCG」はよく知られているワクチンだが、これは牛の結核菌を230代培養して作られた生ワクチンの一種だ。 もう一つは生きた病原体ではなく、ウイルスの構成成分や細菌毒素などを分離精製して使う「不活化ワクチン」と呼ばれるタイプのワクチンである。 感染性のある病原体を使わないので一般的に安全性が高いと見なされる。 人のワクチンで言うと、インフルエンザのワクチンは不活化ワクチンが使われている。 前述の通り、問題のコロナウイルスについては、動物ごとに生ワクチンや不活化ワクチンが既に使われている。 人間にとって身近な動物である、牛や馬、豚、鶏、犬猫にはそれぞれ別のコロナウイルスが存在しており、牛、豚、鶏、犬にはそれぞれに有効なワクチンが使われている。 有効性が高いのは、豚に下痢を引き起こすコロナウイルスに対するワクチンだ。 下痢といっても、いったん起こると、生まれたばかりの豚では死に直結するため、畜産業には大きな打撃になるものだ。 現状、生ウイルスと不活化ウイルスの双方が治療のために用いられている。 豚の下痢を起こすウイルスには、伝染性胃腸炎(TGE)と、より症状の軽い豚流行性下痢(PED)という2種類があり、それぞれでワクチンが使われている。 ただ、豚にはTGEウイルスの遺伝子が変異し、呼吸器の異常を起こすようになった種類もあり、こちらにはワクチンはない。 コロナウイルスの遺伝子変異の起こりやすさを示していると言えるかもしれない。 同様に牛のコロナウイルスでも、不活化ワクチンが使われている。 牛の下痢は牛乳の生産に影響するので、病気を防ぐのは重要な医療行為となる。

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